リーマンショックとは、米国の大手投資銀行であったリーマン・ブラザースが経営破綻したことを契機として発生した世界的な金融危機のことです。2008年9月15日にリーマン・ブラザースが経営破綻して以降、連鎖的に世界規模の金融危機が発生した事象を総括的に呼びます。その規模や影響度の大きさから、リーマンショックは「100年に一度の金融危機」といわれています。
世界経済をリードする米国の金融危機は、全世界へと波及的な広がりを見せ、世界規模での景気悪化、株価下落となりました。日本も例外ではなく、リーマンショック前に1万2,000円程度だった日経平均株価は、2008年10月後半に一時6,900円台まで下落しました。
リーマンショックは、株価だけでなく為替相場にも大きな影響を与えました。2008年9月15日にリーマン・ブラザーズの破綻が発表されると、一気に米ドルが売られ、2円以上の円高となりました。その後、米ドルが買い戻される場面もありましたが、円高の勢いは止まらず、米ドル円は同年12月に87円台まで下落したのです。
2008年9月15日の高値は106円台後半なので、およそ3か月で約20円も下落したことになります。米ドル円はその後も立ち直ることなく、2011年10月には史上最安値の75円台を記録しました。
リーマンショック後に世界的に低金利に突入
リーマンショック後の不景気に対処するため、先進国は次々と政策金利を引き下げました。米国の政策金利は、リーマンショックが発生した2008年9年には2%でしたが、同年12月には0.25%まで引き下げられました。このため、元々低金利だった円との金利差が縮小し、大幅な円高となったのです。
リーマンショックの引き金になったとされるのは、サブプライムローン（低所得者向け住宅ローン）問題です。2007年半ば、サブプライムローンの焦げ付きが深刻化すると共に米国の住宅市場の価格は一気に下落し、住宅バブルが崩壊しました。その結果、サブプライムローンに大規模な投資をしていたリーマン・ブラザーズは経営が急速に悪化し、2008年9月15日に日本の民事再生法にあたる米連邦破産法11条の適用を裁判所に申請して経営破綻に至りました。
読み方
りーまんしょっく
